映画館にも押し寄せる“値上げの波” 料金は「２０００円」の時代に…映画館にも押し寄せる“値上げの波” 料金は「２０００円」の時代に…
食品や電気代が値上がりするなど物価の上昇が続いています。そんな値上げの波は“映画鑑賞料金”にも押し寄せています。
信用情報サービス会社の帝国データバンクがこのほどシネマコンプレックスや大手映画館など５０社を対象に調査したところ、半数を超える３２社で映画料金の値上げに踏み切ったことがわかりました。このうち２７社は２０２３年以降に値上げしました。
料金は据え置いたものの、ポップコーンやドリンクといった館内飲食、すりーディーメガネなどの料金を改定した企業は１社のみでした。東京ディズニーランドが今年１０月にも入園料を値上げするなどテーマパークにも値上げの波が押し寄せています。
映画料金の値上げが利用者に受け入れられるかが、サービス業の値上げのしきんせきとなりそうです。
値上げ幅は１００円
価格改定前後のチケット料金をみると、改定前の通常料金は「１９００円」が中心でした。しかし、２３年６月以降は５０社のうち約４割にあたる２１社が通常料金を「２０００円」へと引き上げました。値上げ幅はいずれも１００円にとどまっており、標準的な映画料金は「２０００円」が相場になっているようです。
シニア料金では２２年以降、４割を超える映画館が「１３００円」と設定したほか、レイトショーでは「１５００円」とした企業が１８社に上りました。
値上げに理解を
映画館で相次ぐ値上げの背景には、円安による原材料の価格高騰や水道光熱費の増加、人件費の増加といった運営コストの上昇があります。価格改定の理由がわかった２４社のうち、最も多かったのは電気料金などを中心とした「水道光熱費の増加」で、その数は１８社に上りました。アルバイトなどの「人件費の増加」を理由に値上げした映画館は１６社ありました。
また、「原材料価格の上昇」を理由に挙げた値上げは１５社にも上りました。一方、最新のプロジェクターやキャッシュレス決済端末といった最新設備を導入した映画館は１６社もあり、こうした事業者は値上げに理解を求めています。
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