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映画館にも押し寄せる“値上げの波” 料金は「2000円」の時代に…

映画かんでポップコーンを食べながら映画を鑑賞する女性の写真

食品や電気代が値上がりするなど物価の上昇が続いています。そんな値上げの波は“映画鑑賞料金”にも押し寄せています。

信用情報サービス会社の帝国データバンクがこのほどシネマコンプレックスや大手映画館など50社を対象に調査したところ、半数を超える32社で映画料金の値上げに踏み切ったことがわかりました。このうち27社は2023年以降に値上げしました。

料金は据え置いたものの、ポップコーンやドリンクといった館内飲食、すりーディーメガネなどの料金を改定した企業は1社のみでした。東京ディズニーランドが今年10月にも入園料を値上げするなどテーマパークにも値上げの波が押し寄せています。

映画料金の値上げが利用者に受け入れられるかが、サービス業の値上げのしきんせきとなりそうです。

 

値上げ幅は100円

価格改定前後のチケット料金をみると、改定前の通常料金は「1900円」が中心でした。しかし、23年6月以降は50社のうち約4割にあたる21社が通常料金を「2000円」へと引き上げました。値上げ幅はいずれも100円にとどまっており、標準的な映画料金は「2000円」が相場になっているようです。

シニア料金では22年以降、4割を超える映画館が「1300円」と設定したほか、レイトショーでは「1500円」とした企業が18社に上りました。

 

値上げに理解を

映画館で相次ぐ値上げの背景には、円安による原材料の価格高騰や水道光熱費の増加、人件費の増加といった運営コストの上昇があります。価格改定の理由がわかった24社のうち、最も多かったのは電気料金などを中心とした「水道光熱費の増加」で、その数は18社に上りました。アルバイトなどの「人件費の増加」を理由に値上げした映画館は16社ありました。

また、「原材料価格の上昇」を理由に挙げた値上げは15社にも上りました。一方、最新のプロジェクターやキャッシュレス決済端末といった最新設備を導入した映画館は16社もあり、こうした事業者は値上げに理解を求めています。

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